合同葬とは：お葬式研究会

故人が勤めていた企業や団体などの仕事で功績が認められていた場合など、合同葬という形で葬儀を行うことがあります。これは、故人の勤めていた企業などと遺族の両者で行う葬儀のことです。日程や規模などは企業側と遺族側で取り決め、費用の負担も遺族側とで分担します。

社葬が企業側が主体で行うことに対して、合同葬は遺族と合同で行います。この形で行うということも、遺族の合意があって初めて決定されます。しかし、その前に必ず把握しておかなくてはいけないことがあります。それは故人の意志です。

いくら企業がその人の功績を認めたからといっても、故人が生前自分のお葬式のことを考えていたり、生前予約などを行っていたりする場合は、まずそれを優先させなくてはなりません。今は自分お葬式の形をきちんと希望している人も多くいるので、その場合には、いくら企業側の希望があるからといっても、故人の意志を優先させるのが大切です。

親族が亡くなった時、一般的には遺族が中心となり葬儀を執り行います。しかし、遺族だけではなく、故人が勤めていた会社や団体と遺族が一緒に執り行う方法もあります。遺族と団体、会社が共同で行う方法を合同葬と言います。

特に会社社長や代表を長く務めてきた故人の場合、生前関わってきた方も多いです。葬儀にはその分多くの方々が参列する為、遺族だけでは把握しきれない可能性があります。会社と共同で行えば、参列者も把握する事が可能なので、失礼がないふるまいを行う事が出来ます。

さらに、大規模な葬儀を執り行う時の費用も抑えられるというメリットも選ばれている理由の一つです。実際に執り行う時には、双方が話し合って費用を負担し合います。また、遺族と会社の別々で執り行う場合、参列者も複数回参列しなければいけませんが、合同葬なら何度も足を運ぶ必要もないです。